新しいスタッフを雇用するには、通常、職務記述書、採用、雇用契約とトレーニングのステップが必要です。職務記述書とは、職業内容が記載された文章です。これを働きたい人が見て自分に合った仕事を探します。採用する側からすると、必要としている職種を明記したものでもあります。職務記述書は、採用した後に破棄してよいものではなく、保管される方が望ましいでしょう。従業員として雇用した後も、職務記述書に即した活動ができているかを比較することができます。雇われる側も、職務記述書と実際の業務が異なるときには、職務の見直しを追及する理由の一つになるでしょう。
面接を経て採用された場合、新しいメンバーとして組織に統合する必要があります。一般的には、新入社員に雇用契約や組織の方針を確認し、署名してもらい、マネージャーや同僚を紹介し、社員の業務や物流に関するトレーニングを行うプロセスを実施します。従業員の方が雇用契約書に署名する時には、組織の規則、職務内容、違反行動、試用期間といったものが記載されています。ちなみに、会社の機器やリソースに対して、何が許容される活動で何が許容されない活動であるかを定義したものを利用規定といいます。例えば、会社支給のパソコンを自分の趣味のために利用したり、業務以外の事に利用することは大抵の企業で禁止されています。これに従わないと、組織によって度合いはあれど、職務上の警告、罰則があります。
雇用契約書以外にも入社時には、秘密保持契約も結びます。組織内の機密情報が従業員によって開示されないように保護するために使用されます。会社の技術を外に口外されては競争力を失いますから、当然禁止されています。また、退職した後もこの秘密保持契約は守る必要があります。ちなみに、CISSPの試験を受ける時にも試験問題を外部に洩らすことを禁止する秘密保持契約を結びます。秘密保持契約を結んでおきながら、試験で間違えることのないようにしたいですね。
俳優は出演映画については公開されるまで話せません。
契約の署名が済んだら、組織の社会的意義を教えるオリエンテーションが行われる会社もあります。仕事していると自分の行動の意味みたいなものを考える自問自答モードにどこかで入ります。仕事に本格的に移る前にちゃんと研修期間を設け、私たちの仕事は社会に対してどのように貢献しているかちゃんと説明できれば、仕事の満足度の向上、生産性の向上、組織への忠誠心の向上、ストレスの軽減、ひいては退職の減少につながるでしょう。