〇：SIEM

多くの組織は、セキュリティ情報およびイベント管理（SIEM）システムと呼ばれるセキュリティイベント管理システムを実装しています。これらの製品は、様々なデバイス（サーバ、ファイアウォール、ルータ等）のログを収集したログデータを相関し、分析機能を提供しようとします。また、中央集権化、標準化、および正規化を必要とする様々な独自フォーマットでログを収集ネットワーク（IDS、IPS、アンチマルウェア、プロキシなど）とのソリューションを有しています。よって正解は、「SIEM」になります。

×：侵入検知システム

侵入検知システム（IDS、Intrusion Detection System）とは、システム監視を行い、受動的なアクションにつなげる機構です。ログを収集し、分析する機能を有していません。

×：SOAR

SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）とは、セキュリティインシデントの監視、理解、意思決定、アクションを効率的に行えるようにする技術です。本質的な原因分析によって、SOARによって充足される可能性もありますが、不審な行動がネットワーク内で行われているかどうかを確認する目的で利用される解答にはなりません。

×：イベント相関ツール

イベント相関ツールという言葉はありませんが、SIEMの一つの機能として有している場合があるでしょう。

災害復旧計画（Disaster Recovery Planning）には、軽減、準備、対応、および回復のライフサイクルがあります。

• 軽減：災害の影響と可能性を減らします。
• 準備：対応のためのプログラム、手順、ツールを作成します。
• 対応：手順に従って、災害時にどのように対応するか。
• 回復：基本機能を再確立し、完全な本番環境に戻します。

〇：ビジネスパートナーにあなたの会社が準備ができていないことを知らせる

計画済みのビジネス継続性手続きにより、組織は多くのメリットを得ることができます。組織は、以前にリストされた他の回答オプションに加えて、緊急事態への迅速かつ適切な対応を提供し、ビジネスへの影響を軽減し、復旧期間中に外部ベンダーと協力することができます。これらの分野における取り組みは、災害発生時に備えて準備されていることをビジネスパートナーに伝える必要があります。

×：重要なビジネス機能の再開

事業継続計画により、組織は重要なビジネス機能を再開できるため、間違っています。 BCPの作成の一環として、BCPチームは重要なリソースの最大許容ダウンタイムの特定を含むビジネスインパクト分析を行います。この取り組みは、チームが最も重要なリソースを最初に回復できるように、復旧作業の優先順位付けに役立ちます。

×：人命の保護と安全の確保

事業継続計画により、組織は人命を守り安全を確保することができるため、間違っています。人々は会社の最も貴重な資産です。したがって、人的資源は、復旧と継続のプロセスにとって不可欠な要素であり、完全に考慮して計画に統合する必要があります。これが完了すると、事業継続計画は企業が従業員を守るのに役立ちます。

×：ビジネスの存続可能性の確保

計画された事業継続計画により企業が事業の存続可能性を保証できるため、誤りである。事業継続計画は、長期的な停電や災害に対処するための方法と手順を提供します。それは、元の施設が修復されている間に、重要なシステムを別の環境に移すことと、通常の操作が戻ってくるまで別のモードでビジネス操作を行うことを含みます。要するに、ビジネス継続計画は、緊急事態の後にビジネスがどのように行われるかを扱っています。

〇：変更管理委員会によって全員一致で承認された変更は、実機テストは不要なステップとなる。

これは、誤っている選択肢を選ぶ問題です。さまざまな種類の環境の変化のためには、構造化された変更管理プロセスを導入する必要があります。変更要件の重大さによっては、変更と実装を変更管理委員会に提示する必要があります。変更管理委員会によって承認された変更要求は、予期しない結果を発見するためにテストされなければなりません。これは、変更の目的と結果および可能性のある影響をさまざまな側面で示すのに役立ちます。つまりは、変更管理委員会によって承認されたからと言ってテストされなくてもよいというわけではありません。変更管理委員会は変更に関して実行を命じており、それが適切であるかはテストで担保しなければなりません。よって正解は、「変更管理委員会によって全員一致で承認された変更は、実機テストは不要なステップとなる。」になります。

×：変更管理委員会によって承認された変更は、変更のログとして残すべきである。

正しい変更管理と言えます。

×：変更の計画段階では大まかなスケジュールを作成する必要がある。

正しい変更管理と言えます。

×：提案された変更は、優先順位を設け検討されるべきである。

正しい変更管理と言えます。

〇：オフサイトの選択肢のとして最も安くなりえますが、混合操作により多くのセキュリティ上の問題が生じる可能性があります。

相互扶助もしくは互恵協定は、A社がB社は、災害に見舞われた場合、両社がその施設を利用することを可能にすることに同意するものとします。これは、他のオフサイトの選択肢よりも安価な方法ですが、常に最良の選択ではありません。ほとんどの環境では、施設の空間、資源、および計算能力の使用に関する限界に達しています。別の会社が両方に有害になるかもしれません。相互扶助は、新聞印刷業者のように特定の企業にうまく機能することが知られています。これらの企業は、任意のサブスクリプションサービスを介して利用できませんし、具体的な技術と設備を必要とします。他のほとんどの組織では、互恵協定は一般的には災害保護のための二次的なオプションになります。

×：完全なサイトとして設定され、数時間内で動作する準備ができますが、オフサイトの選択肢の中で最も高価です。

ホットサイトに関する説明です。

×：安価な選択肢ですが、災害後に起動して実行得るために最も時間と労力がかかります。

コールドサイトに関する説明です。

×：プロプライエタリなソフトウェアに依存する企業のための良い代替ですが、毎年定期的に行うテストは通常​​使用できません。

プロプライエタリなソフトウェアに依存企業に関して記述しているので間違っています。プロプライエタリなソフトウェアを他ベンダーとの共有スペースに置くことは、ライセンス契約にかかわる観点から基本的には望まれません。

インシデントの原因を理解し、後の復旧段階でシステムを確実にクリーンアップして運用状態に戻せるようにします。前フェーズのResponseとの違いは根本的な原因の解決になります。システムへの明白な侵入経路を取り除いたとしても、攻撃でインストールされたバックドアやその他のマルウェアを見逃している可能性もあります。

根本原因分析では、インシデントを発生させた根本的な弱点や脆弱性を明らかにします。根本原因分析を行わなければ、同じ問題に再び直面する可能性が高いです。影響を受けたシステムだけでなく、特定の脆弱性や一連の脆弱性を持つ組織内のあらゆるシステムの脆弱性を修正する必要があります。例えば、脆弱なパスワードポリシーや暗号化がシステム侵害の根本的な原因となっている場合、その脆弱性を取り除くために対策を講じることになります。

災害は原因によって自然、人的、環境の分類されます。自然災害は自然、ヒューマンエラーは人的、施設や装備などは環境に当たります。よって正解は、「自然」になります。

ディスクミラーリングとは、複数のハードディスクに同じデータを書き込むことです。RAID（Redundant Array of Independent Disks）コントローラーはすべてのデータを2回書き込む必要があり、少なくとも2つのディスクが必要です。ディスクストライピングはパリティを使用する場合にも提供できますが、ディスクストライピングだけでは冗長性は提供できません。

〇：データ収集技術の作成

選択肢の内、ビジネスインパクト分析（BIA）の第一歩は、データ収集技術を作成することです。 BCP委員会は、アンケートやインタビューを使用して、プロセス、取引、サービスのいずれかの関連する依存関係とともに、組織内でどのように異なる作業がどのように達成されるかに関する重要な人物の情報を収集します。プロセスフロー図は、このデータから作成し、BIAおよび計画開発段階全体で使用する必要があります。

×：それぞれの異なるビジネス機能のリスク計算

ビジネス機能が識別された後に各ビジネス機能のリスクが計算されるため正しくありません。そしてその前にも、BCPチームは重要な人員からデータを集める必要があります。各ビジネス機能のリスクを計算するには、定性的および定量的影響情報を収集し、適切に分析し、解釈する必要があります。データ分析が完了したら、会社内で最も知識のある人と見直して、結果が適切であることを確認し、組織が直面している実際のリスクと影響を説明する必要があります。これにより、最初に取得されなかった追加のデータポイントがフラッシュされ、すべての可能性のあるビジネスへの影響を完全に理解することができます。

×：重要なビジネス機能の特定

重要なビジネス機能の特定は、BCP委員会が重要な人物にインタビューして調査することによって存在するビジネス機能について知った後に行われるため、正しくありません。データ収集フェーズが完了すると、BCP委員会は、プロセス、デバイス、または業務活動が重要かを判断するための分析を実施します。

×：ビジネス機能に対する脆弱性と脅威特定

ビジネスインパクト分析では、プロセスを進めるにしたがって、脆弱性やビジネス機能に対する脅威を特定していくため最初のステップとは言えず、不正確です。答えに記載されているステップのうちでは、最後のステップです。脅威は、人為的、自然的、または技術的なものである可能性があります。可能性のあるすべての脅威を特定し、発生する可能性を推定することが重要です。これらの計画を策定する際には、すぐには問題にならないものもあります。これらの問題は、シナリオベースの演習を行うグループで最もよく対処されます。これにより、脅威が現実になると、その計画にはすべてのビジネスタスク、部門、重要な業務に影響が及ぶことが保証されます。計画されている問題が多いほど、これらのイベントが発生した場合には、より良い準備ができます。

〇：「出力なし」と表示されたレポートを送信します。

報告書に何も情報がない場合（報告することはない）、報告書には情報がないこと、および責任を負うことだけではないことをマネージャーが認識していることを確認する必要があります。

×：マネージャーにレポートする内容がないことを通知する電子メールを送ります。

通常運用でレポートとして報告することが決まっているわけですから、急に電子メールで報告記録を残すことは適切ではありません。現実的に、いちいちコミュニケーション取ったほうが上司から可愛がられるでしょう？いいえ、そんなことを聞いていません。

×：先週のレポートを再度提出し、先週のレポートの日付を今週の日付として提出します。

先週のレポートを配信しても、今週は何も報告がなかったことを表現できてはいません。

×：何もしない。

何もなかったことを報告することが求められています。

〇：一部のシステムが代替サイトにて実行されることを保証します。

並列テストでは、一部のシステムが代替サイトで実行されるのかを確認します。これは、サービスの生産性には影響を控えつつ、システムが代替サイトで動作することを保証するためです。

×：すべての部署に災害復旧計画のコピーが送られ、完全性を確認します。

この選択肢はチェックリストテストを記述しているため、正しくありません。

×：各部門の代表者が集まり、妥当性の検証受けます。

この選択肢は構造化ウォークスルーテストを記述しているため、正しくありません。

×：通常運用システムをダウンさせます。

この選択肢は完全中断テストを記述しているため、正しくありません。

〇：オペレーション継続計画

オペレーション継続計画（COOP）は、上級管理職や災害後の本部を確立します。また、役割と権限、個々の役割タスクの概要を示します。COOPを作成すると、組織はミッションクリティカルなスタッフ、資源、手順、機器を識別するためにどのように動作するかを評価することから始まります。サプライヤー、パートナー、請負業者が日常的に相互に協力する他の企業を特定し、これらの企業のリストを作成します。よって正解は、「オペレーション継続計画」になります。

×：サイバーインシデント対応計画

サイバーインシデント対応計画（Cyber Incident Recovery）とは、サイバー攻撃を受けた時の復旧計画です。

×：乗員緊急計画

乗員緊急計画とは、施設のスタッフを円滑に安全な環境に移行させるための計画です。

×：ITコンティンジェンシープラン

コンティンジェンシープランとは、事故や災害など非常事態が発生した場合に備えて、対応策をまとめた計画です。

検知では正しいリクエストを誤っていると判断しても、悪いリクエストを無視しても良くありません。そのため、True Positive（本当の攻撃を検知する）、True Negative（本当の攻撃を検知しない）、False Positive（偽の攻撃を検知する）、False Negative（偽の攻撃を検知しない）の検知の精度結果に分かれます。

〇：固定されたメンバーで会議を実施し、人数はできるだけ少ない方がよい。

BCP委員会は、組織内の各部門を代表するために必要な規模でなければなりません。各部門が独自の機能と独特のリスクと脅威を持っているため、社内のさまざまな部門に精通した人で構成されている必要があります。すべての問題と脅威が持ち込まれ、議論されたときに策定されていきます。これは、少数の部門や少数の人々と効果的に行うことはできません。委員会は、少なくとも事業部、上級管理職、IT部門、セキュリティ部門、通信部門、法務部門の担当者から構成されていなければなりません。

×：委員のメンバーは、計画段階、テスト段階、実施段階に関与する必要があります。

委員会のメンバーが計画段階とテスト段階および実装段階に関与する必要があることが正しいため、回答としては正しくありません。 BCPのコーディネーターであるマシュー氏が優れた経営リーダーであれば、チームメンバーに自分の任務や役割に関わる所有権を感じさせるのが最善である考えるでしょう。 BCPを開発する人々も、それを実行する人でなければなりません。危機の時期にいくつかの重要なタスクが実行されることが予想される場合は、計画とテストのフェーズでさらに注意を払う必要があります。

×：事業継続コーディネーターは、経営陣と協力して委員会メンバーを任命すべきである。

BCPコーディネーターが管理職と協力して委員会メンバーを任命する必要があるため、間違っています。また、経営陣の関与はそこで終わりません。 BCPチームは、経営陣と協力して計画の最終目標を立て、災害時に最初に処理しなければならないビジネスの重要な部分を特定し、部門やタスクの優先順位を確認する必要があります。また経営陣は、チームにプロジェクトの範囲と具体的な目標を指示するのに役立つ必要があります。

×：チームは、社内のさまざまな部門の人で構成する必要があります。

チームが社内の異なる部門の人で構成されるべきであるため、正しくありません。これは、チームが各部門が直面する組織に応じたリスクと脅威を考慮する唯一の方法になります。

〇：ウイルスがパッチされていないファイルバージョンをバックアップメディアから復元します。

最善の方法は、バックアップメディアからパッチされていないファイルの未感染バージョンをインストールすることです。 ファイルを駆除しようとすると破損する恐れがあり、クリーンであることがわかっているファイルを復元することが重要です。何より影響を広げないことが大事ですが、ファイルを一方的に削除しようとすると、後の調査に利用できなくなる恐れもあります。よって正解は、「ウイルスがパッチされていないファイルバージョンをバックアップメディアから復元します。」になります。

×：前日に保存したファイルに置き換えます。

前日保存したファイルにもウイルスが存在している可能性があります。

×：ファイルを削除し、ベンダーに連絡します。

ファイルを削除した場合、正常なファイル内容そのものが損傷する可能性があることが、本問題の条件となっていますので、不正解になります。

×：データをバックアップし、ファイルを削除します。

ウイルスの入っているデータをバックアップし、ファイルを削除してもクリーンな状態にはならないため、不正解となります。

〇：MTTR

平均修復時間（MTTR）は、デバイスを修理して故障前の生産に戻すのに要する平均時間です。冗長アレイを例にすると、MTTRは、実際の障害に気づいた後に障害のあるドライブを交換し、冗長アレイが新しいドライブの情報の書き換えを完了した時刻までの時間です。よって正解は、「MTTR」になります。

×： SLA

サービス品質保証（SLA、Service Level Agreements）とは、利用量や障害復旧などのサービス品質の合意になります。

×：ホットスワップ

ホットスワップとは、機器を稼動させたまま、部品やケーブルなどを交換、装着、抜去することです。

×：MTBF

平均稼働時間（MTBF）とは、デバイスを修理してから故障するまでに要する平均時間です。

アーカイブビットとは以前のバックアップ時点からの更新されたものを示します。フルバックアップは全量バックアップ対象であり、変更箇所を意識する必要がありません。増分バックアップも、バックアップ部分があらかじめ決められているため、変更箇所を意識する必要がありません。したがって、両方ともにアーカイブビットをクリアします。しかし、差分バックアップは変更箇所のみをバックアップ対象と知るため、アーカイブビットをクリアしません。

災害は原因によって自然、人的、環境の分類されます。人的とは、テロリズム、ハクティビズム、フィッシングなど、人間が意図的または無意識に行うヒューマンエラーです。

リモートジャーナリングとは、ファイル自体ではなくトランザクションログファイルをリモートに送信します。トランザクションとは、ファイルに対して行われる1つ以上の更新処理を指します。つまり、ファイルに対する更新履歴です。これにより、元のファイルが失われたとしても、トランザクションログから再構築されます。

クリッピングレベルとは、ある閾値を超えたときにレポーティングすることで対応負担を少なくするためのテクニックです。具体的には、ログイン試行回数やアクセス数や処理速度などが正常ではないことを判断するための閾値のことです。