RPO（Recovery Point Objective）とは、障害発生時、過去時点のデータの復旧目標値です。障害が発生した際には、現在扱っているデータがなくなります。なくなってしまったデータはバックアップから復旧する必要がありますが、そのバックアップが現時点からどれぐらい過去のものであるかが重要になります。

RTO（Recovery Time Objective）とは、障害発生時、いつまでに復旧させるかを定めた目標値です。障害が発生した際に、いつまでもサービスを利用できないことは避けなければなりません。障害対応手順と災害訓練を実施し、障害が発生してからサービス起動に係るまでの目標値を定めておく必要があります。

クリッピングレベルとは、ある閾値を超えたときにレポーティングすることで対応負担を少なくするためのテクニックです。具体的には、ログイン試行回数やアクセス数や処理速度などが正常ではないことを判断するための閾値のことです。

アーカイブビットとは以前のバックアップ時点からの更新されたものを示します。フルバックアップは全量バックアップ対象であり、変更箇所を意識する必要がありません。増分バックアップも、バックアップ部分があらかじめ決められているため、変更箇所を意識する必要がありません。したがって、両方ともにアーカイブビットをクリアします。しかし、差分バックアップは変更箇所のみをバックアップ対象と知るため、アーカイブビットをクリアしません。

〇：オペレーション継続計画

オペレーション継続計画（COOP）は、上級管理職や災害後の本部を確立します。また、役割と権限、個々の役割タスクの概要を示します。COOPを作成すると、組織はミッションクリティカルなスタッフ、資源、手順、機器を識別するためにどのように動作するかを評価することから始まります。サプライヤー、パートナー、請負業者が日常的に相互に協力する他の企業を特定し、これらの企業のリストを作成します。よって正解は、「オペレーション継続計画」になります。

×：サイバーインシデント対応計画

サイバーインシデント対応計画（Cyber Incident Recovery）とは、サイバー攻撃を受けた時の復旧計画です。

×：乗員緊急計画

乗員緊急計画とは、施設のスタッフを円滑に安全な環境に移行させるための計画です。

×：ITコンティンジェンシープラン

コンティンジェンシープランとは、事故や災害など非常事態が発生した場合に備えて、対応策をまとめた計画です。

〇：ビジネスパートナーにあなたの会社が準備ができていないことを知らせる

計画済みのビジネス継続性手続きにより、組織は多くのメリットを得ることができます。組織は、以前にリストされた他の回答オプションに加えて、緊急事態への迅速かつ適切な対応を提供し、ビジネスへの影響を軽減し、復旧期間中に外部ベンダーと協力することができます。これらの分野における取り組みは、災害発生時に備えて準備されていることをビジネスパートナーに伝える必要があります。

×：重要なビジネス機能の再開

事業継続計画により、組織は重要なビジネス機能を再開できるため、間違っています。 BCPの作成の一環として、BCPチームは重要なリソースの最大許容ダウンタイムの特定を含むビジネスインパクト分析を行います。この取り組みは、チームが最も重要なリソースを最初に回復できるように、復旧作業の優先順位付けに役立ちます。

×：人命の保護と安全の確保

事業継続計画により、組織は人命を守り安全を確保することができるため、間違っています。人々は会社の最も貴重な資産です。したがって、人的資源は、復旧と継続のプロセスにとって不可欠な要素であり、完全に考慮して計画に統合する必要があります。これが完了すると、事業継続計画は企業が従業員を守るのに役立ちます。

×：ビジネスの存続可能性の確保

計画された事業継続計画により企業が事業の存続可能性を保証できるため、誤りである。事業継続計画は、長期的な停電や災害に対処するための方法と手順を提供します。それは、元の施設が修復されている間に、重要なシステムを別の環境に移すことと、通常の操作が戻ってくるまで別のモードでビジネス操作を行うことを含みます。要するに、ビジネス継続計画は、緊急事態の後にビジネスがどのように行われるかを扱っています。

〇：ジョブローテーション

ジョブローテーションのポリシーは従業員の職務や仕事の責任をローテーションし、内部的な違反を抑制または発見するものです。

✕：職務分離

職務分離は、組織内で有効となる活動に対して１人がすべての操作を可能としないものです。職務はいくつかの権限やチェックに分けられ、一人がすべての操作を可能とすることを妨げます。

✕：強制的な休暇

強制的な休暇は、従業員に組織の命令として休暇を取らせる制度です。会社の資産を悪用している場合には、長い休暇を得ることでその実行を抑止し、違反行為の発見の確立も上がります。

✕：最小権限の原則

最小権限の原則とは、業務を行うのに必要な分の権限のみを与えるべきであるというアクセス制御の原則です。

災害は原因によって自然、人的、環境の分類されます。自然災害は自然、ヒューマンエラーは人的、施設や装備などは環境に当たります。よって正解は、「自然」になります。

〇：加工・流通過程の管理

デジタルフォレンジックプロセスの重要な部分は、証拠の親権の適切なチェーンを保つことです。「すべての証拠を確保し、それを検証する者に示す情報として表記する目的」から証拠保全（Chain of Custody）を想定し、最も近しい定義であるものを選択する問題構成となっております。

×：相当な注意

相当な注意が合理的な人が同じような状況で行うことが期待される活動を行うことを意味するので、間違っています。

×：調査

調査はインシデント対応プロセスの間に、関連するデータの適切な収集を含み、分析、解釈、反応、および回復が含まれているため正しくありません。

×：動機、機会、手段

動機、機会、手段（MOM）は、ある犯罪に対して誰によって行われた理由を理解するために使用される戦略であるため、正しくありません。

ディスクミラーリングとは、複数のハードディスクに同じデータを書き込むことです。RAID（Redundant Array of Independent Disks）コントローラーはすべてのデータを2回書き込む必要があり、少なくとも2つのディスクが必要です。ディスクストライピングはパリティを使用する場合にも提供できますが、ディスクストライピングだけでは冗長性は提供できません。

適切な構成変更をスタッフに指示するためには、構造化された変更管理プロセスを確立する必要があります。標準的な手続きでは、プロセスを管理下に保ち、予測可能な方法で確実に実行できるようにします。変更管理ポリシーには、変更の要求、変更の承認、変更の文書化、テストおよび表示、実装、および管理への変更の報告手順が含まれている必要があります。構成管理の変更管理プロセスは、通常サービスレベル契約の承認には関係がありません。

変更依頼、変更依頼の評価、変更依頼を承認/却下、変更のテスト、変更リリースの計画及び実施（管理者への変更報告）、ドキュメント化を経て進んでいきます。

〇：SIEM

多くの組織は、セキュリティ情報およびイベント管理（SIEM）システムと呼ばれるセキュリティイベント管理システムを実装しています。これらの製品は、様々なデバイス（サーバ、ファイアウォール、ルータ等）のログを収集したログデータを相関し、分析機能を提供しようとします。また、中央集権化、標準化、および正規化を必要とする様々な独自フォーマットでログを収集ネットワーク（IDS、IPS、アンチマルウェア、プロキシなど）とのソリューションを有しています。よって正解は、「SIEM」になります。

×：侵入検知システム

侵入検知システム（IDS、Intrusion Detection System）とは、システム監視を行い、受動的なアクションにつなげる機構です。ログを収集し、分析する機能を有していません。

×：SOAR

SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）とは、セキュリティインシデントの監視、理解、意思決定、アクションを効率的に行えるようにする技術です。本質的な原因分析によって、SOARによって充足される可能性もありますが、不審な行動がネットワーク内で行われているかどうかを確認する目的で利用される解答にはなりません。

×：イベント相関ツール

イベント相関ツールという言葉はありませんが、SIEMの一つの機能として有している場合があるでしょう。

〇：定期的なソフトウェアのアップデート

あなたはシステム管理者です。管理者として行うべきは定期的なソフトウェアのアップデートと言えます。よって正解は、「定期的なソフトウェアのアップデート」になります。

この”何とでも言えそうな”問題が非常に厄介です。重要なことは、問題文をよく読み、出題者の意図をくみ取ってあげることです。この問題文のポイントは”システム管理者”です。システム管理者の役割をより適した選択肢を選ぶ必要があります。

×：洗練された製品選定

多くの場合には、お客様から提示された提案依頼書（RFP）に則って要件を満たす製品が選抜されていきます。既存のシステム管理者がこの協議の一端にかかわることもありますが、適切な回答ではありません。

×：上司へのいち早く報告

すべての仕事において、上司への報告は欠かせないところでしょう。ただここでは、ソフトウェアのシステム管理者としての立場に焦点を当てた回答のほうが適切と考えられます。

×：常駐体制

常駐体制をとることで、タイムリーに問題に対処することができるかもしれません。ただここでは、ソフトウェアのシステム管理者としての立場に焦点を当てた回答のほうが適切と考えられます。

災害復旧計画（Disaster Recovery Planning）には、軽減、準備、対応、および回復のライフサイクルがあります。

• 軽減：災害の影響と可能性を減らします。
• 準備：対応のためのプログラム、手順、ツールを作成します。
• 対応：手順に従って、災害時にどのように対応するか。
• 回復：基本機能を再確立し、完全な本番環境に戻します。

〇：RAIDレベル3

RAIDの冗長アレイは、ハードドライブのフォールトトレランス機能を提供し、システム性能を向上させることができます。 冗長性と速度は、データを分割して複数のディスクに書き込むことによって提供され、異なるディスクヘッドが同時に動作して要求された情報を取り出すことができます。この時、回復データも作成されます。これはパリティと呼ばれます。1つのディスクに障害が発生した場合、パリティデータを使用して破損した情報や失われた情報を再構築できます。 RAIDシステムの異なるレベルでフォールトトレランスまたはパフォーマンスの向上を提供するさまざまなアクティビティが発生します。 RAIDレベル3は、バイトレベルのストライピングと専用のパリティディスクを使用する方式です。

×：RAIDレベル0

RAIDレベル 0では、ストライピングのみが発生するため、間違っています。

×：RAIDレベル5

RAIDレベル 5では、すべてのディスクでブロックレベルのストライピングとインタリーブパリティを使用するため、間違っています。

×：RAIDレベル10

RAIDレベル 10では、ストライピングとミラーリングに関連しているため、間違っています。

〇：オフサイトの選択肢のとして最も安くなりえますが、混合操作により多くのセキュリティ上の問題が生じる可能性があります。

相互扶助もしくは互恵協定は、A社がB社は、災害に見舞われた場合、両社がその施設を利用することを可能にすることに同意するものとします。これは、他のオフサイトの選択肢よりも安価な方法ですが、常に最良の選択ではありません。ほとんどの環境では、施設の空間、資源、および計算能力の使用に関する限界に達しています。別の会社が両方に有害になるかもしれません。相互扶助は、新聞印刷業者のように特定の企業にうまく機能することが知られています。これらの企業は、任意のサブスクリプションサービスを介して利用できませんし、具体的な技術と設備を必要とします。他のほとんどの組織では、互恵協定は一般的には災害保護のための二次的なオプションになります。

×：完全なサイトとして設定され、数時間内で動作する準備ができますが、オフサイトの選択肢の中で最も高価です。

ホットサイトに関する説明です。

×：安価な選択肢ですが、災害後に起動して実行得るために最も時間と労力がかかります。

コールドサイトに関する説明です。

×：プロプライエタリなソフトウェアに依存する企業のための良い代替ですが、毎年定期的に行うテストは通常​​使用できません。

プロプライエタリなソフトウェアに依存企業に関して記述しているので間違っています。プロプライエタリなソフトウェアを他ベンダーとの共有スペースに置くことは、ライセンス契約にかかわる観点から基本的には望まれません。

〇：ウイルスがパッチされていないファイルバージョンをバックアップメディアから復元します。

最善の方法は、バックアップメディアからパッチされていないファイルの未感染バージョンをインストールすることです。 ファイルを駆除しようとすると破損する恐れがあり、クリーンであることがわかっているファイルを復元することが重要です。何より影響を広げないことが大事ですが、ファイルを一方的に削除しようとすると、後の調査に利用できなくなる恐れもあります。よって正解は、「ウイルスがパッチされていないファイルバージョンをバックアップメディアから復元します。」になります。

×：前日に保存したファイルに置き換えます。

前日保存したファイルにもウイルスが存在している可能性があります。

×：ファイルを削除し、ベンダーに連絡します。

ファイルを削除した場合、正常なファイル内容そのものが損傷する可能性があることが、本問題の条件となっていますので、不正解になります。

×：データをバックアップし、ファイルを削除します。

ウイルスの入っているデータをバックアップし、ファイルを削除してもクリーンな状態にはならないため、不正解となります。

〇：データの再構築に使用される情報

RAIDは、ハードドライブとそれが保持するデータにフォールトトレランスを提供し、システムパフォーマンスを向上させることができます。 冗長性と速度は、データを分割して複数のディスクに書き込むことによって提供され、異なるディスクヘッドが同時に動作して要求された情報を取り出すことができます。 制御データも各ディスクに分散されています。これはパリティと呼ばれ、1つのディスクに障害が発生した場合、他のディスクが連携してデータを復元できます。

×：新しいデータを作成するために使用される情報

パリティ情報が新しいデータを作成するために使用されるのではなく、紛失または破損したデータを再作成する方法の指示として使用されるため、誤りです。

×：データの消去に使用される情報

パリティ情報はデータの消去には使用されません。紛失または破損したデータを再作成する方法の指示として使用されるため、誤りです。

×：データの構築に使用される情報

パリティ情報を使用してデータは作成されません。紛失または破損したデータを再作成する方法についての指示として使用されるため、誤りです。

DRP（災害復旧計画）とは、災害時に重要なITシステムの復旧または継続を可能にするための短期計画、ポリシー、手順、およびツールを作成するプロセスです。重要なビジネス機能をサポートするITシステムと、災害後にそれらをどのように復旧させるかに焦点を当てています。例えば、分散型サービス拒否（DDOS）攻撃に見舞われた場合、サーバーが危険にさらされた場合、停電が発生した場合などにどうするかを検討します。BCPはより何が起こるべきなのかということに焦点を当てており、必ずしもシステム要件は含まれません。

〇：固定されたメンバーで会議を実施し、人数はできるだけ少ない方がよい。

BCP委員会は、組織内の各部門を代表するために必要な規模でなければなりません。各部門が独自の機能と独特のリスクと脅威を持っているため、社内のさまざまな部門に精通した人で構成されている必要があります。すべての問題と脅威が持ち込まれ、議論されたときに策定されていきます。これは、少数の部門や少数の人々と効果的に行うことはできません。委員会は、少なくとも事業部、上級管理職、IT部門、セキュリティ部門、通信部門、法務部門の担当者から構成されていなければなりません。

×：委員のメンバーは、計画段階、テスト段階、実施段階に関与する必要があります。

委員会のメンバーが計画段階とテスト段階および実装段階に関与する必要があることが正しいため、回答としては正しくありません。 BCPのコーディネーターであるマシュー氏が優れた経営リーダーであれば、チームメンバーに自分の任務や役割に関わる所有権を感じさせるのが最善である考えるでしょう。 BCPを開発する人々も、それを実行する人でなければなりません。危機の時期にいくつかの重要なタスクが実行されることが予想される場合は、計画とテストのフェーズでさらに注意を払う必要があります。

×：事業継続コーディネーターは、経営陣と協力して委員会メンバーを任命すべきである。

BCPコーディネーターが管理職と協力して委員会メンバーを任命する必要があるため、間違っています。また、経営陣の関与はそこで終わりません。 BCPチームは、経営陣と協力して計画の最終目標を立て、災害時に最初に処理しなければならないビジネスの重要な部分を特定し、部門やタスクの優先順位を確認する必要があります。また経営陣は、チームにプロジェクトの範囲と具体的な目標を指示するのに役立つ必要があります。

×：チームは、社内のさまざまな部門の人で構成する必要があります。

チームが社内の異なる部門の人で構成されるべきであるため、正しくありません。これは、チームが各部門が直面する組織に応じたリスクと脅威を考慮する唯一の方法になります。

〇：並列テスト、または完全中断テスト

ビジネスインパクト分析（BIA）は、チームがインタビューやドキュメンテーションソースを通じてデータを収集する機能分析と見なされます。ビジネス機能、活動、トランザクションを文書化する。ビジネス機能の階層を開発します。最終的に各個別の機能の重要度レベルを示す分類スキームを適用します。並列および完全中断テストはBIAの一部ではありません。これらのテストは、事業継続計画の継続的な有効性を保証するために実施されます。完全な中断テストではサイトをシャットダウンし、代替サイトで操作と処理を再開することが含まれますが、特定のシステムが代替オフサイト機能で実際に適切に機能することを保証するために並列テストが行​​われます。

×：臨界レベルに基づく分類スキームの適用

BIA中に行われるため、正しくありません。これは、企業の重要資産を特定し、最大許容ダウンタイム、運用中断と生産性、財務上の考慮事項、規制上の責任、評判などの特性にマッピングすることに相当します。

×：インタビューによる情報の収集

BIA中に行われるため、正しくありません。 BCP委員会は、すべてのビジネスプロセス、実行すべきステップ、またはそれらのプロセスが必要とするリソースとサプライを真に理解しません。したがって、委員会は知っている人々から、組織内の部長と特定の従業員であるこの情報を収集する必要があります。

×：ビジネス機能の文書化

BCP委員会がBIAの一部としているため正しくありません。ビジネス活動や取引についても文書化する必要があります。この情報は、面接または調査された部門マネージャーおよび特定の従業員から得られます。情報が文書化されると、BCP委員会は、プロセス、装置、または運用活動が最も重要かを判断するための分析を行うことができます。